夢のマイホームを購入するために、住宅ローンの契約を検討している人も多いはず。
しかし、人生の中でも比べられないほど多額な借り入れになる住宅ローンを、専門的な知識もなしに決めるのは躊躇しますよね。そんな時に頼りになるのが、ファイナンシャルプランナー（FP）です。
当記事では、FPの役割や住宅ローンを相談するメリット、相談時の注意点について詳しく解説します。
FP（ファイナンシャルプランナー）の役割とは？
FP（ファイナンシャルプランナー）は、家計や資産運用に関するアドバイスを行う専門家です。
FPは、家計管理、投資、保険、税金など幅広い分野の知識を持っており、個々の状況やニーズに合せた資産運用のプランを提案しています。
住宅ローンを組む際も、購入者の生活状況や将来的に発生する収支を考慮してサポートしてくれるでしょう。
「初めてのマイホームの購入で失敗したくない」、「専門家の意見を参考にして住宅ローンを組みたい」という場合に、あなたの力になってくれます。
FPにどんなことを相談できるの？
ファイナンシャルプランナー（FP）に相談することで、住宅ローンに関するさまざまな悩みや疑問に対して、専門的なアドバイスを提供してくれます。
以下では、FPに相談することで、どのようなアドバイスが受けられるかを詳しく解説します。
あなたに合った住宅ローンの選び方
各金融機関では、金利や返済条件などが異なる金融商品を数多く取り扱っています。
例えば、低金利の変動金利を目玉としていたり、フラット35のように全期間固定金利を売りにしている商品もあります。
さらに、フラット35だけでも、子育て世帯におすすめな「フラット35子育てプラス」や中古住宅の購入やリノベーションを検討している人向けの「フラット35リノベ」など、豊富な種類が用意されています。
これらの中で、どれが自分に適しているのかを判断するのは難しいものです。
住宅ローンの金利は実行金利が低い変動金利を選択する方が6割程度ですが、自身の収入や返済計画によっては固定金利が適しているケースもあります。金利タイプの選択については、FPに客観的な意見を求めるのもおすすめです。
そこで頼りになるのがファイナンシャルプランナー（FP）です。
FPは、あなたの年収、生活状況、将来発生するであろう収入・支出をもとに、複数の金融機関のローンを比較して最適な住宅ローンを提案してくれます。
借り入れと返済の計画プランの立て方
住宅ローンを借りる際は、無理のない返済計画を立てておくことがとても重要。夢のマイホームを購入できても、普段の生活を圧迫しては本末転倒だからです。
FPは、家計全体を見直しながら、毎月の返済額が負担にならない範囲で収まるようにアドバイスを行います。
また、繰り上げ返済を検討する場合にも、そのタイミングや金額についても具体的な提案をしてくれるでしょう。
こうしたFPのサポートを受けることで、長期的な返済の計画が立てやすくなり、家計への負担を軽くすることができます。
お得な制度や控除の利用方法
住宅ローンで損をしないためにも、住宅ローン減税や補助金制度などの税控除の活用がおすすめです。
しかし、制度を利用する条件が複雑だったり、そもそもこれらの情報を見つけられないケースも少なくありません。
補助金や控除についての知識を豊富にもっているFPに相談することで、制度を利用する条件や申請方法を分かりやすく教えてくれます。
さらに、自治体が提供する特別な補助金や優遇制度についても情報を提供してくれるので、自分だけでは見落としがちな制度も逃さず利用できます。
独立系FPと企業系FPの違い
住宅ローンや家計管理に関するアドバイスを提供するFPは、活動の仕方によって「独立系FP」と「企業系FP」に分けられます。それぞれの違いを理解して、自分に合ったFPを選ぶことが重要です。
以下では、独立系FPと企業系FPの特徴とメリット・デメリットについて詳しく解説します。
企業系FPの特徴やメリット・デメリット
企業系FPは、銀行や保険会社、不動産会社などに所属しています。所属する企業が提供する商品やサービスを中心に情報の提供を行なうのが一般的です。
対面はもちろん、オンラインでも対応している企業が多く、利用のしやすさも特徴の一つです。
企業系FPに相談するメリット
多くの企業系FPは無料で相談できるため、初めて住宅ローンを検討する際や基本的な知識を知りたいときに気軽に利用できます。
所属企業の商品に詳しく、住宅ローン金利や返済プラン、審査基準など、具体的で実践的な情報を提供してくれるでしょう。
金融機関の窓口で直接相談することで、住宅ローンの手続きと同時に専門的なアドバイスを受けられる点も大きなメリットです。
企業系FPを利用するデメリット
企業系FPは、提案内容が所属企業の商品に限られています。他社の住宅ローンや競合商品との比較が十分に行われず、自分に最適な商品を見逃す可能性も考えられます。
また、所属企業の利益を重視することになるため、中立なアドバ イスをもらえない恐れもあります。場合によっては契約を急かされることもある点にも注意が必要です。
家計の見直しや返済計画の対応についても、自社の商品やサービスの範囲内でしか案内をしてもらえません。家計全体を考えたアドバイスを希望する場合は、独立系FPの方が適している場合もあります。
独立系FPの特徴やメリット・デメリット
独立系FPは、企業に所属していないFPをいいます。企業系FPとは異なり、特定の金融商品やサービスを販売する義務はありません。
独立系FPを利用するメリット
特定の企業に属していないからこそ、中立的で偏りのないアドバイスを受けられます。
銀行のローンだけでなく、信用金庫やネット銀行のローンも含め、市場全体の動向を把握しています。
複数の金融機関や住宅ローンを比較し、あなたに合ったベストな選択肢を見つけてくれるでしょう。
さらに、独立系FPは保険、投資、税金、教育資金など家計全体を視野に入れて計画を立てることを得意としています。
住宅ローンと家計のバランスを考慮しながら、無理のない返済計画を立ててもらえるのが大きなメリットです。
独立系FPを利用するデメリット
独立系FPへの相談は有料なのが一般的です。料金は1時間あたり数千円から数万円程度が目安で、より詳しい相談をしてもらう場合はさらに費用がかかることもあります。
また、相談から解決まで時間がかかるのもデメリットと言えるでしょう。じっくり話し合いながらプランを立てるため、複数回の相談が必要になるケースも少なくありません。
FPによって経験や得意分野が異なるた め、信頼できるFPを見つけるのに苦労する恐れもあります。
質の高いアドバイスを受けるためには、口コミや実績を確認するなど情報を集めることに時間をかける必要があります。
さらに、独立系FPは中立的な立場を保つ一方で、特定の商品に関する情報が企業系FPほど詳しくない場合もあります。具体的な商品情報をすぐに知りたい場合は、企業系FPの方が適していることもあります。
FPに住宅ローンを相談する際のコツ
住宅ローンは長期的に安定した返済計画を立てる必要があります。ファイナンシャルプランナー（FP）の力を借りることで、安心して住宅ローンを利用できるでしょう。
ただし、FPを効果的に活用するためには、相談の進め方や活用法を工夫することが必要です。以下では、FPを活用する際の具体的なコツをご紹介します。
相談前の準備をしっかり行う
FPに住宅ローンの相談をする前に、しっかりと準備をしておきましょう。
まずは、毎月の収入や支出、貯蓄額、借入状況などをリストアップしておきます。さらに、住宅購入後の生活費や教育費など、将来の支出も明確に考慮しておくと、より具体的なアドバイスを受けやすくなります。
また、借入額や頭金の目安、希望する返済期間、固定金利と変動金利のどちらを選びたいか、月々の返済額の範囲など、住宅ローンを組む際の要望や条件を明確にしておきましょう。
希望が具体的であるほど、FPからも的確なアドバイスが貰えます。
これらのために必要な収入証明書や家計簿、金融資産の明細書などを用意しておくと、FPが生活状況や保有資産な ど正確な状況を把握しやすくなります。
家計の負担をFPと一緒に見直す
家計を見直して、無駄な支出を可能な限り減らす必要があります。しかし、自分だけで十分に節約できているかを判断するのは難しいものです。
そこで、プロの知識を持った第三者のFPに見直しをお願いすることで、自分では見逃していた部分を指摘してもらえます。
FPにアドバイスをもらうには、家計の状況を把握して貰う必要があります。そこで、家計簿や収入証明書、金融資産の明細などを揃えておくと、FPが状況を把握しやすくなります。
定期的に相談して計画を見直す
住宅ローンは経済状況や家族の生活環境の変化に応じて計画を見直すことが大切です。時間が経つにつれて、生活費や養育費の増加など、家計の状況は住宅ローンを借り入れた当初とは変わっているものです。
返済額をそのままにしておくと、家計を圧迫したり資金が不足するといった事態を引き起こしかねません。
そこで、定期的にFPに相談して、返済計画を見直しましょう。例えば、変動金利型のローンを利用している場合、金利上昇による返済額の増加を避けるために、固定金利への切り替えや繰り上げ返済を検討するといった具合です。
また、結婚や出産、子どもの進学などの家族構成や生活の変化に合わせて計画を調整することで、無理のない返済を続けられるようになります。
時間がない時はオンライン相談を利用する
住宅ローンについてFPに相談したくても、忙しいと時間を確保するのが難しくなります。そのような時には、オンライン相談を活用するのがおすすめです。
自宅や職場など好きな場所からFPに相談できるため、移動時間を節約できます。
また、ビデオ会議やチャット形式で手軽に相談が可能なため、短時間で効率的に情報を得られるのが大きなメリットです。
ただし、住宅ローンの詳細や複雑な内容については対面相談が適している場合もあるため、相談内容に応じてオンラインと対面を使い分けると良いでしょう。
FPに相談するときの注意点
ファイナンシャルプランナー（FP）は、住宅ローンをはじめとするお金の悩みを相談する上で頼りになる存在です。
しかし、FPを選ぶ際には以下にご紹介するように、いくつか注意すべきポイントがあります。
FPの資格や経験をしっかり確認
独立系FPに相談をする前に、資格の有無は絶対に確認しておきましょう。実はファイナンシャルプランナーは、資格がなくても名乗ることができるのです。
専門的な知識のないFPに相談すると、アドバイスがもらえないうえに時間とお金を無駄にする恐れがあります。
FPの資格には国家資格の「ファイナンシャル・プランニング技能士」や、国際資格の「CFP（Certified Financial Planner）」などがあります。
これらの資格を持つFPであれば、専門知識とスキルを持っているため安心して任せられます。
加えて経験豊富なFPであることも重要です。多くのケースに対応しているFPであれば、的確なアドバイスを受けられる可能性が高まります。
相談前にはFPの資格や実績をしっかり確認し、自分の目的に合った人を選びましょう。
相談料がかかるかどうかを事前に確認
FPへの相談には、無料と有料のケースがあります。例えば、企業系FPであれば、無料で相談を受け付けているため、気軽に利用することが出来ます。
しかし、特定の金融商品を勧められる可能性があるため、中立的なアドバイスを求める場合には注意が必要です。
一方、独立系FPの多くは、1時間あたり数千円から数万円程度の相談料がかかるのが一般的です。中立的で偏りのないアドバイスはもらえますが、費用面で余裕がない場合には向いていません。
FPに相談を始める前に、料金の有無や支払い方法、対応してもらえる範囲を事前に確認しておきましょう。
複数のFPに話を聞いて比べてみる
FPに相談する際は、担当者を1人だけに絞るのでなく、複数のFPに相談して内容を聞いて比べてください。
FPごとに得意分野や提案の方法が異なります。1人だけに絞ってしまうと、どうしても考え方に偏りが生じてしまい、あなたに適した提案がされない可能性もあるでしょう。
また、企業系FPと独立系FPでは提案内容に違いがあります。企業系FPは自社の商品を中心に提案することが多いのに対し、独立系FPは幅広い選択肢から中立的な意見を提供します。
さらに、FP自身の経験や考え方によっても、提案内容が異なります。複数のFPに相談することで、相性が良くて話しやすく、信頼できるFPを選ぶことができます。
一つの意見だけに頼ると、内容に偏りが生じるリスクがあります。それを回避するために、複数のFPの意見を聴き比べてして、慎重に判断しましょう。
まとめ
最後までお読みいただきありがとうございます。今回は、住宅ローンを組む際に頼りになる、ファイナンシャルプランナー（FP）について解説しました。
住宅ローンの返済は、20～30年と長く続くものです。最初の計画段階で無理が生じると、後々まで家計を圧迫しかねません。
それを避けるためにも、FPの力を借りましょう。FPは、専門知識を活かして家計全体を見直し、バランスの取れたアドバイスをしてくれる頼りになる存在です。
FPに相談する際は、独立系FPと企業系FPの違いを理解して、自分と相性の良いFPを選ぶことが大切です。
