日本は世界有数の地震大国です。日常生活の中で地震リスクを完全に排除することは難しく、住宅選びにおいても「地震に強い家かどうか」は重要な判断材料になります。
特に、分譲マンションと戸建て住宅では、構造や耐震性に明確な違いがあるため、どちらがより安心できる住まいなのか、気になる方も多いのではないでしょうか。
この記事では、マンションと戸建ての耐震性能を中心に、それぞれの構造的特徴やリスク、そして地震に強い家を選ぶための具体的なチェックポイントを解説します。
耐震性に差はあるのか〜その理由とは
「マンションと戸建て、地震に強いのはどっちか？」という疑問に答えるには、まずそれぞれの構造的な違いや設計思想を理解する必要があります。
一般的に、「マンションは地震に強く、戸建ては弱い」といったイメージを持たれがちですが、実際には一概に評価はできないのです。
耐震性に差が出る背景には、構造材の違い、建物の重さと揺れ方、耐震設計の基準など、いくつかの要因が複雑に絡み合っています。
構造材と工法の違い
まず大きな違いは、使用されている構造材と工法にあります。
マンションの多くは、鉄筋コンクリート造（RC造）や鉄骨鉄筋コンクリート造（SRC造）といった、重くて剛性の高い構造が採用されています。これらは強固な耐震構造を実現しやすく、地震による変形にも耐えやすいのが特徴です。
一方、戸建て住宅は主に木造軸組工法（在来工法）やツーバイフォー工法（枠組壁工法）が主流です。
木造は鉄筋コンクリートに比べて軽量であり、地震の揺れに対して「しなる」ことで力を分散させる性質がありますが、その分、施工精度や補強の有無が耐震性に大きく影響します。
建物の高さと重さによる揺れの違い
マンションと戸建てでは、建物の高さと重さによって、揺れ方そのものが異なります。
高層マンションでは、建物自体が揺れに強くても、上階ほど揺れ幅が大きくなるという現象（長周期地震動の影響）が起こります。そのため、建物が倒壊しなくても、家具の転倒や設備破損といった二次被害は発生しやすくなるのです。
一方、戸建て住宅は低層であり、揺れの影響を比較的小さく受けるという利点がありますが、建物の構造が貧弱であったり、基礎が弱かったりした場合には倒壊の危険性が高まります。
特に、1981年以前に建てられた「旧耐震基準」の住宅は要注意です。
法制度と設計基準の違い
旧耐震基準と新耐震基準では、耐震性能に比較的大きな差があり、大規模な地震が発生した際の被害状況にも顕著な差が見られる。
現在の日本では、1981年の建築基準法改正以降、「新耐震基準」と呼ばれる厳しい耐震性能の基準が導入されました。
マンションの場合、分譲時に住宅性能評価を取得しているケースが多く、耐震等級2や3といった高水準の耐震性が設計段階から確保されているのが一般的です。
戸建て住宅も、新築であれば新耐震基準に基づいて建てられていますが、「住宅性能表示制度による耐震等級の取得」は義務ではないため、等級が明示されていないケースもあります。
また、中古戸建てについては、耐震補強工事の有無や劣化状態によって性能にばらつきがあり、個体差が大きい点に注意が必要です。
耐震等級と住宅性能表示制度
住宅の耐震性を判断する上で、非常に有用な指標となるのが「耐震等級」です。
これは、地震に対する建物の強さを数値で示したものであり、国土交通省が推進する「住宅性能表示制度」の一環として設定されています。
この制度を理解することで、住宅購入時や建て替え時に「地震に強い家」をより客観的に見極めることができます。
住宅性能表示制度とは
住宅性能表示制度とは、消費者が住宅を選ぶ際に重要な性能（耐震性、省エネ性、劣化対策など）について、第三者機関が客観的に評価・表示する仕組みです。2000年に「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」に基づいて導入されました。
この制度を活用すれば、設計図面や営業トークでは分かりづらい住宅の性能を数値や等級で比較できるので、耐震性能を可視化できます。
耐震等級の3段階
耐震等級は1〜3の3段階で評価されます。等級が高いほど、より大きな地震にも耐えられる設計となっており、主に次のような基準が設けられています。
- 等級1……建築基準法の最低基準。震度6強〜7の地震でも倒壊しない水準。⇒一般的な住宅
- 等級2……等級1の25倍の地震力に耐える設計。⇒主に避難所・病院など 長期優良住宅・公的施設
- 等級3……最高ランクで等級1の5倍の地震力に耐える設計。⇒消防署・警察署・防災拠点など
たとえば、等級3の住宅は、南海トラフ地震や首都直下地震クラスの巨大地震が来た場合でも、損壊を最小限にとどめ、倒壊を防ぐ可能性が高いとされています。
マンションと戸建ての違い
マンションの場合、分譲販売される際に住宅性能評価を取得しているケースが多く、設計段階で耐震等級2〜3を確保している物件が主流です。また、共用部分を含めた建物全体の構造強度が考慮されているため、一定以上の安全性が見込まれます。
戸建て住宅の場合は、施工会社によって仕様が異なり、必ずしも耐震等級の取得が義務づけられているわけではありません。大手ハウスメーカーでは標準仕様で耐震等級3を取得している例もありますが、中小の建築業者では評価を取得していないこともあるため、購入前に等級の有無を確認する必要があります。
安心して暮らすための家選びのポイント
地震に備える家選びでは、「倒壊しないこと」だけでなく、「被災後も安心して生活できること」が極めて重要です。
そのためには、構造の頑丈さや耐震等級といった技術的な要素だけでなく、暮らしの利便性やリスク管理のしやすさも含めて、多角的に住まいを評価する必要があります。
この章では、マンション・戸建てそれぞれにおける「安心して暮らせる家」の選び方を具体的に解説します。
建物構造と耐震性能を確認する
まず大前提として、「どの程度の耐震性能があるか」は確認すべき重要事項です。
マンションの場合は、次のポイントを確認します。
- 建築年次が1981年以降（新耐震基準対応）であるか
- 耐震等級の表示があるか
- 構造がRC造やSRC造などの堅牢なものか
- 長期修繕計画が整備されているか（建物の維持力）
戸建て住宅の場合は、次のポイントを確認します。
- 耐震等級2以上を取得しているか（可能であれば等級3）
- 構造材の種類（木造、鉄骨造など）と工法を確認
- 制震・免震装置の有無（コストはかかるが安心材料）
- 築年数と耐震補強歴
木造住宅については、1981年の新耐震基準に加えて、2000年にも耐震基準がさらに強化されています。
そのため、2000年以降に建築された建物の方が、より安心です。
▼関連記事：耐震基準の変遷を解説「旧基準・新基準・現行基準」の違いとは？
地盤と立地の安全性をチェックする
どれほど建物が堅牢でも、地盤が弱ければ意味がありません。地盤の強度や地形のリスクも、安心して暮らすための大きな要素です。
特に地震に伴って発生する津波・土砂災害・液状化現象などの二次災害は、建物の構造とは無関係に重大な被害を及ぼす可能性があるため、あらかじめ立地の安全性を慎重に見極める必要があります。
そのため、次のような点についてチェックを行うことが大切です。
- ハザードマップを確認し、液状化、浸水、津波、土砂災害などの危険区域に該当していないか
- 地盤調査報告書や地盤保証制度の有無（戸建て新築の場合）
- 周辺インフラの状況（避難所までの距離、道路の幅員、交通手段など）
新興住宅地では、埋立地や谷地などが造成されていることがあり、地震時に液状化現象が発生しやすいエリアも見られます。
行政や自治体が公開している「都市計画図」や「地盤サポートマップ」、「防災マップ」なども参考にし、複合的な観点から立地の安全性を確認しましょう。
管理体制やアフター対応の充実度を確認する
地震そのものに備えることが重要なのはもちろんですが、被災後の生活について想定することも必要になってきます。
安心して暮らすためには、建てたあとの管理体制も重要な判断材料です。
マンションの場合、 次のポイントを確認します。
- 管理会社や管理組合の体制が整っているか
- 定期的な耐震診断・修繕計画の実行履歴
- 防災マニュアルの整備状況
- 住民間の防災意識や連携（コミュニティの強さ）
戸建ての場合は、次のポイントを確認します。
- 施工会社の保証内容・点検制度
- 地元の施工業者かどうか（災害時の対応スピードに差が出る）
- 近隣との協力体制（町内会など）
「地震のあとの初動をどう動けるか」は、こうした管理体制の質によって左右されることも多く、耐震性能と同じくらい重視すべきポイントです。
▼関連記事：災害リスクの高さは地名でわかる？危険な土地の見分け方を解説します
マンションと戸建て、どちらが地震に強いか？
「結局のところ、マンションと戸建てではどちらが地震に強いのか？」という疑問は、住宅選びにおいて多くの方が抱える共通のテーマです。
ただし、単純な“優劣”で結論づけることは難しいのが現実です。両者には構造、立地、設計思想、住環境といったさまざまな違いがあり、地震の被害の受け方も一様ではありません。
この章では、これまでの内容をふまえた上で、マンション・戸建てそれぞれの地震への強さを構造・地震動の影響・被災後の対応力といった観点から整理・比較していきます。
耐震構造という点ではマンションが優勢
構造上の強度という観点では、鉄筋コンクリート造（RC造）や鉄骨鉄筋コンクリート造（SRC造）で建てられたマンションの方が、耐震性能は高いといえます。
特に1981年以降の新耐震基準に準拠し、かつ耐震等級2〜3を取得しているマンションであれば、震度6強〜7クラスの地震でも「倒壊しない」水準を満たしているものが多く、設計上の堅牢性は非常に高いといえます。
また、マンションは建築確認時点で第三者の構造審査を受けるため、設計・施工のばらつきが少なく、品質に対する信頼性も相対的に高い傾向があります。
戸建ても正しく設計・施工されていれば十分に強い
一方で、「マンションよりも戸建てが弱い」と一括りにするのは早計です。
近年の戸建て住宅の多くは、耐震等級2以上を標準仕様としており、さらに制震装置や免震技術を取り入れることで、構造的にはマンションに匹敵する、またはそれを超える地震対応力を備えている場合もあります。
また、木造住宅は軽量で地震の揺れに追従しやすく、建物全体が柔らかくしなる構造であることから、揺れを吸収しやすいという特性もあります。特に平屋建てや2階建ての戸建てでは、重心が低く、重さの分散がしやすいため、大地震でも倒壊の可能性は比較的低いとされています。
ただし、古い木造住宅や旧耐震基準の物件、施工不良の家では大きな被害を受けやすく、“個体差”が非常に大きい点には注意が必要です。
長周期地震動の影響と揺れ方の違い
マンションと戸建てでは、地震の揺れ方にも明確な違いがあります。
高層マンションでは、「長周期地震動」と呼ばれる揺れが顕著に現れます。これは地震の波長が長く、建物の上層階ほど振動の周期が合致し、大きく・長く揺れ続ける という現象です。
これにより、建物は倒壊しなくても家具の転倒や体調不良を引き起こすことがあります。
戸建て住宅は低層のため、長周期地震動の影響を受けにくく、揺れの持続時間が短くなる傾向があります。構造的に地震エネルギーを吸収しやすいため、上層階に行くほど不安定になるマンションに比べ、重心の低さが安定性につながります。
被災後の生活力と対応のしやすさは戸建て
地震直後の生活環境という視点では、戸建てに軍配が上がるケースもあります。
マンションは復旧が全体対応になるため、共用部の損傷やエレベーターの停止、配管系トラブルにより、生活再建に時間がかかる場合があります。修理や調整は管理組合を通す必要があり、住民の合意形成も復旧速度に影響します。
一方、戸建て住宅では自宅の損傷に対して個別に即時対応できるため、損傷が軽微であれば在宅避難の継続や、自主的な修繕で早期に生活を取り戻すことが可能です。特に地域のつながりが強い場所では、自治体支援や隣人同士の助け合いも得られやすくなります。
自分の条件に合った「地震に強い家」を選ぼう
総合的に見ると、設計通りに建てられたマンションは、構造的な耐震性能という点では優位性があるものの、戸建てでも最新の耐震設計と適切な地盤対策が施されていれば、同等かそれ以上の耐震性を実現できます。
つまり、「マンションか戸建てか」という形式だけで結論づけるのではなく、次の観点から判断をするといいでしょう。
- どのような構造・工法で建てられているか
- 耐震等級がいくつか
- 地盤や立地の安全性はどうか
- 災害時の生活再建がしやすいか
複合的な視点から、その住宅が本当に地震に強いのかを見極めることが重要です。
まとめ
マンションと戸建て、どちらが地震に強いかという問いに対しては、単純な比較では答えが出せません。それぞれに強みと弱みがあり、構造や地盤、築年数、管理体制など多くの要素が影響します。
マンションは鉄筋コンクリート造が多く、耐震等級の高い設計が施されていることが多いため、構造的な強度では有利です。一方で、地震後のエレベーター停止や共用部分の損傷といった制約もあります。
戸建ては軽量で揺れに対して柔軟性があり、施工次第では非常に高い耐震性を実現できます。また、損傷への個別対応がしやすく、復旧が迅速な点も利点です。ただし、古い住宅や地盤が弱い地域ではリスクが増します。
安心して暮らすためには、耐震等級、地盤の安全性、施工の信頼性、災害後の生活のしやすさなどを総合的に判断することが重要です。形式にとらわれず、「本当に安心できる家」を多角的に選ぶ視点が求められるでしょう。
